神戸市から、研究助成の募集がありました。
原油等のエネルギー価格や様々な原材料、資材価格の高騰を中心とする物価の高騰は、神戸の地域経済、とりわけ中小事業者の経営環境や市民生活に大きな影響を及ぼしています。
ついては、脱炭素化などを含む中長期の物価高騰への対応策や物価高騰に直面している生活困窮者の実態調査分析、その効果的な支援策、更には物価高騰による市民生活への影響とその軽減策等、物価高騰問題の解決につながるような調査研究を募集していますので、興味のある研究者は研究開発支援課へ連絡してください。

＜助成対象＞
令和5年3月31日時点で、49歳以下の研究者。（研究分担者は年齢制限なし）
＜条件＞
神戸市に立地する大学に所属する常勤の研究者または神戸市に本社機能を有する事業者との連携（例えば研究分担者としての参画など）が必要。
＜応募締切＞
3月3日(金)までに研究開発支援課まで連絡してください。

詳細については、神戸市のHPをご覧ください。
　https://www.city.kobe.lg.jp/a05822/daigakurenkei/uuik.html

この度、科研費電子申請システム上で科学研究費助成事業（基金）の補助事業期間延長にかかる書類が作成可能となりました。
令和４年度が研究計画最終年度にあたる科研費（基金分）の研究課題のうち、研究計画変更等に伴い補助事業期間の延長を希望する場合に、１年度に限り事業期間の延長が認められる制度です。
下記【1】から【3】の課題をお持ちで、補助事業期間の延長を検討されている場合は、ご自身の課題の状況に応じて、JSPS電子申請システムで手続きし【送信完了】まで行ってください。
機関承認に必要な確認作業は研究開発支援課で行います。JSPSへ【送信完了】後お知らせください。

【提出締切】　2023年 2月10日（金）

【1】　最終年度に初めて延長を行いたい課題
（延長理由が新型コロナによるものであっても、初めての延長手続きはこちらです。）
科研費（基金分）の補助事業期間延長承認申請書の提出について
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/2023/g_0113/index.html

【2】　最終年度を延長し、1回目のコロナ特例延長を行いたい課題
新型コロナウイルス感染症の影響に伴う科研費（基金分）の補助事業期間再延長承認申請書の提出について
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/2023/g_0113_2/index.html

【3】　最終年度を延長し、すでにコロナ特例延長を1回行い、今回2回目の延長を行いたい課題
新型コロナウイルス感染症の影響に伴う科研費（基金分）の補助事業期間再延長承認申請書の提出について
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/2023/g_0113_2/index.html

☆ご注意☆
①最終年度課題を延長し、すでにコロナ特例延長を2回行った課題は、延長申請出来ません。
②国際共同研究加速基金（国際共同研究強化(B)）については、1月27日（金）以降に申請書を作成いただくようお願いいたします。
1月26日（木）以前に申請書を作成されても、受け付けられません。

１月末日時点で100万円以上の未使用金がある研究課題、及び執行率50%未満の研究課題をお持ちの研究代表者及び研究分担者は、mwu.jpにログインのうえ、以下のページから執行遅延理由と年度末に向けた執行計画を報告してください。

＜該当者＞ 科研費プロ執行状況でご判断ください。
（1）1月31日時点で100万円以上の未使用金が見込まれる研究者
（2）1月31日時点で執行率50％以未満となる見込みの研究者
（3）1月31日時点で交付申請書に記載の高額物品（50万円以上）未執行の研究者

＜回答用サイト＞
　https://forms.gle/vipqBgZq6zW7Rn2t6

＜回答期日＞
2023年1月31日（火）15：00 厳守

2021年度科研費収支決算状況について、本年８～９月のうち２日間の日程で会計監査人（公認会計士２名）による監査を受けました。
対象となったのは、本学が収支管理を行った課題数全体の20％相当（28課題）で、国のルールにより実施が義務付けられており、監査室が選定を行います。
支出の目的適合性・支出計画整合性を検討した結果、いずれも問題なく適正に処理されているとの講評をいただきました。

利益相反マネジメント対象となる研究者は、自己申告書の提出をお願いします。
申告書の提出対象に該当するか確認のうえご作成ください。

　①「利益相反自己申告書対象者チェックシート」を確認。
　②・1つでも該当する場合→提出の必要あり
　　・まったく該当しない場合→提出の必要なし
　＜対象者＞
　大学・短大に所属する専任・嘱託の教育職員全員。
　
チェックシートおよび申告書様式はホームページの「コンプライアンス」よりダウンロードしてください。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

文部科学省から、研究活動における不正行為の防止の徹底について、通知が届きました。
「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン（平成26年8月26日、文部科学大臣決定）」（以下「ガイドライン」という）の施行から７年が経過し、ガイドラインの適用を受ける全ての研究機関において、研究不正への対応に関する規程・体制の整備が進められるとともに、研究者に対する定期的な研究倫理教育が実施されるなど、ガイドラインに基づく取組が定着してきています。
しかしながら、これまでの研究不正については①責任著者などの確認不足により、特定の研究者が長期間に多くの論文等で不正行為を行うこと、②研究公正に関する知識・理解不足から不正行為に繋がること、③特定不正行為（捏造、改ざん、盗用）以外の不正行為（二重投稿、オーサーシップ）の不正認定が増えていることなどが発生している状況です。
不正行為（捏造、改ざん、盗用）が認定された場合、競争的研究費の応募制限措置を講じられますので、先生方（特に責任著者など指導的立場にある先生方）におかれましては、文科省通知を十分にご理解のうえ、論文などの執筆・投稿にあたり、適切に確認していただくことにより、研究活動における不正行為の防止を徹底するよう、お願いいたします。 研究機関としても、研究活動における不正行為の防止を徹底するため、ガイドラインに基づく取組み（体制整備と含む）について、検討を進めてまいります。
ご協力をお願いいたします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2022年度「論文投稿助成金」の募集を開始しました。

最近、悪質性の高いオープンアクセスジャーナルへの論文投稿勧誘メールが、極度に増加していますので、注意喚起のためお知らせします。
近年、論文をウェブ上で一般公開する、オープンアクセスジャーナルが普及してきていることはすでにご承知のことかと思います。これに乗じて、ほとんど査読なしで大量の論文を掲載し、掲載料を不当に搾取する悪徳なオープンアクセスジャーナルが増えてきています。日本では「ハゲタカジャーナル」、「粗悪学術誌」などと呼ばれています。
ハゲタカジャーナルへの投稿は、先生方の貴重な時間および研究費が無駄になるだけでなく、かえって自身の業績評価を下げ、その影響は本学の社会的評価を落とすことにも繋がります。また、日本学術振興会でも研究業績として評価すべきかどうかの議論もあります。
ハゲタカジャーナルへの投稿リスクを十分ご理解のうえ、論文の投稿先を慎重に検討くださいますようお願いします。

【ハゲタカジャーナルの見分け方など】
ハゲタカジャーナルリストあるいはオープンアクセス誌要覧サイトもありますが、雨後の筍のように増え続けるハゲタカジャーナルと良質な学術誌とを見分けるのは大変です。

1. 良質な学術誌とハゲタカジャーナルの最も簡易な見分け方は、クラリベイトアナリティクス（旧トムソン・ロイター）の Web of Science Core Collection1 に含まれる学術誌かどうかです。すなわち、インパクトファクター (IF)2,3 が付与されているかどうかです。

2. ハゲタカジャーナルによっては Google-based IFを提唱して、如何にもIFが付与されているように見える場合もあります。中央図書館所蔵の Web of Science にアクセスして、投稿予定の学術誌が Core Collection に含まれているか確認してください。

3. 老舗の出版社（ Elsevier、Springer、Wiley など）が投稿論文を却下する際に、姉妹誌（IFの付与されていない、オープンアクセスの関連学術誌）への投稿を勧誘する場合があります。これも、ある意味悪質です。

4. 英文の情報誌（例えば、Impact Science など）に、顔写真付きでの研究業績の掲載の勧誘もあります。高い掲載料を請求され、当然IFも付与されていません。

本学では、他大学等が所有する研究設備を利用できるよう「大学連携研究設備ネットワーク」に参画しております。
利用希望者は、登録が必要なため所属・氏名・職員番号をお知らせください。

＜注意事項＞
　設備利用料は、私費・個人研究費・公的研究費等の利用となります。
　個人宛に請求書類を発行してもらうこととし、学内予算を利用する場合は、予算内に収まるようにご留意ください。

日本学術振興会より2022（令和4）年度科学研究費助成事業「研究活動スタート支援」の公募について通知がありました。
詳細は以下のウェブサイトをご参照ください。

＜参照サイト＞
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/22_startup_support/data/r04/r4_kensta_koubotsuchi.pdf

日本学術振興会から、2022（令和４)年度科研費審査結果について通知がありました。
詳細は以下のウェブサイトをご参照ください。

＜参照サイト＞
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/06_jsps_info/2021/g_1222/data/shinsakekkatsuuchi_jimurenraku.pdf

この度、科研費電子申請システム上で科学研究費助成事業（基金）の補助事業期間延長にかかる書類が作成可能となりました。
令和３年度が研究計画最終年度にあたる科研費（基金分）の研究課題のうち、研究計画変更等に伴い補助事業期間の延長を希望する場合に、１年度に限り事業期間の延長が認められる制度です。
該当の研究代表者は、JSPS科研費電子申請システムにログインし様式 F-14を作成・提出してください。
機関承認に必要な確認作業は研究開発支援室で行います。JSPSへF-14提出完了後お知らせください。
【提出締切】　2022年 2月15日（火）
※　info@MUSESにも詳細を載せています

１月時点で100万円以上の未使用金がある研究課題、及び執行率50%未満の研究課題をお持ちの研究代表者及び研究分担者は、mwu.jpにログインのうえ、以下のページから遅延理由と年度末に向けた執行計画を報告してください。

＜該当者＞ 科研費プロ執行状況でご判断ください。
（1）1月31日時点で100万円以上の未使用金が見込まれる研究者
（2）1月31日時点で執行率50％以未満となる見込みの研究者
（3）1月31日時点で交付申請書に記載の高額物品（50万円以上）未執行の研究者

＜回答用サイト＞
　https://forms.gle/qdbVAK8CREb1X96j6

＜回答期日＞
2022年1月31日（月）15：00 厳守

2020年度科研費収支決算状況について、本年８～９月のうち２日間の日程で会計監査人（公認会計士２名）による監査を受けました。
対象となったのは、本学が収支管理を行った課題数全体の20％相当（24課題）で、国のルールにより実施が義務付けられており、監査室が選定を行います。
支出の目的適合性・支出計画整合性を検討した結果、いずれも問題なく適正に処理されているとの講評をいただきました。

利益相反マネジメント対象となる研究者は、自己申告書の提出をお願いします。
申告書の提出対象に該当するか確認のうえご作成ください。

　①「利益相反自己申告書対象者チェックシート」を確認。
　②・1つでも該当する場合→提出の必要あり
　　・まったく該当しない場合→提出の必要なし
　＜対象者＞
　大学・短大に所属する専任・嘱託の教育職員全員。
　
チェックシートおよび申告書様式はホームページの「コンプライアンス」よりダウンロードしてください。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

文部科学省から、研究活動における不正行為の防止の徹底について、通知が届きました。
「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン（平成26年8月26日、文部科学大臣決定）」（以下「ガイドライン」という）の適用以降も、多くの不正行為をおこなう事案が認められています。その要因は、責任著者など指導的立場にある研究者が、研究の実施や論文などの執筆・投稿にあたり研究データなどの確認をおこなっていないことや、当該研究者自身が不正行為をおこなっているまたは研究室・研究グループぐるみの不正行為を主導していることが挙げられると言われています。 文部科学省では、これらの実態を重くとらえ、特定不正行為（捏造、改ざん、盗用）が認定された場合、競争的研究費の応募制限措置を講じられます。
研究者の先生方（特に責任著者など指導的立場にある先生方）におかれましては、内容を十分にご理解のうえ、論文などの執筆・投稿にあたり、適切に確認していただくことにより、研究活動における不正行為の防止を徹底するよう、お願いいたします。 研究機関としても、研究活動における不正行為の防止を徹底するため、ガイドラインに基づく取組み（体制整備と含む）について、検討を進めてまいります。
ご協力をお願いいたします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

最近、悪質性の高いオープンアクセスジャーナルへの論文投稿勧誘メールが、極度に増加していますので、注意喚起のためお知らせします。
近年、論文をウェブ上で一般公開する、オープンアクセスジャーナルが普及してきていることはすでにご承知のことかと思います。これに乗じて、ほとんど査読なしで大量の論文を掲載し、掲載料を不当に搾取する悪徳なオープンアクセスジャーナルが増えてきています。日本では「ハゲタカジャーナル」、「粗悪学術誌」などと呼ばれています。
ハゲタカジャーナルへの投稿は、先生方の貴重な時間および研究費が無駄になるだけでなく、かえって自身の業績評価を下げ、その影響は本学の社会的評価を落とすことにも繋がります。また、日本学術振興会でも研究業績として評価すべきかどうかの議論もあります。
ハゲタカジャーナルへの投稿リスクを十分ご理解のうえ、論文の投稿先を慎重に検討くださいますようお願いします。

【ハゲタカジャーナルの見分け方など】
ハゲタカジャーナルリストあるいはオープンアクセス誌要覧サイトもありますが、雨後の筍のように増え続けるハゲタカジャーナルと良質な学術誌とを見分けるのは大変です。

1. 良質な学術誌とハゲタカジャーナルの最も簡易な見分け方は、クラリベイトアナリティクス（旧トムソン・ロイター）の Web of Science Core Collection1 に含まれる学術誌かどうかです。すなわち、インパクトファクター (IF)2,3 が付与されているかどうかです。

2. ハゲタカジャーナルによっては Google-based IFを提唱して、如何にもIFが付与されているように見える場合もあります。中央図書館所蔵の Web of Science にアクセスして、投稿予定の学術誌が Core Collection に含まれているか確認してください。

3. 老舗の出版社（ Elsevier、Springer、Wiley など）が投稿論文を却下する際に、姉妹誌（IFの付与されていない、オープンアクセスの関連学術誌）への投稿を勧誘する場合があります。これも、ある意味悪質です。

4. 英文の情報誌（例えば、Impact Science など）に、顔写真付きでの研究業績の掲載の勧誘もあります。高い掲載料を請求され、当然IFも付与されていません。

このたび、他大学等が所有する研究設備を利用できるよう「大学連携研究設備ネットワーク」に参画しました。
利用希望者は、登録が必要なため所属・氏名・職員番号をお知らせください。

＜注意事項＞
　設備利用料は、私費・個人研究費・公的研究費等の利用となります。
　個人宛に請求書類を発行してもらうこととし、学内予算を利用する場合は、予算内に収まるようにご留意ください。

2019年度科研費収支決算状況について、本年８月に会計監査人（公認会計士２名）による監査を受けました。
対象となったのは、本学が収支管理を行った課題数全体の10％相当（13課題）で、国のルールにより実施が義務付けられており、会計監査人が選定を行います。
支出の目的適合性・支出計画整合性を検討した結果、いずれも問題なく適正に処理されているとの講評をいただきました。

利益相反マネジメント対象となる研究者は、自己申告書の提出をお願いします。
申告書の提出対象に該当するか確認のうえご作成ください。

　①「利益相反自己申告書対象者チェックシート」を確認。
　②・1つでも該当する場合→提出の必要あり
　　・まったく該当しない場合→提出の必要なし
　＜対象者＞
　大学・短大に所属する専任・嘱託の教育職員全員。
　
チェックシートおよび申告書様式はホームページの「コンプライアンス」よりダウンロードしてください。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

文部科学省より研究機関に所属する全ての研究者に対して研究倫理教育を受講するよう依頼がありました。
下記のとおり「eAPRIN」の受講をお願いします。

【対象者】専任・嘱託の教育職員
【プログラム】eAPRIN 武庫川女子大学基本コース 8単元
ホームページ「コンプライアンス（研究倫理）教育プログラム」よりログインしてください。
【受講期日】2020年12月18日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

学内様式をアップデートしました。

2020年度から、募集要項と申込書が一部変更となりました。

この度、科研費電子申請システム上で科学研究費助成事業（基金）の補助事業期間延長にかかる書類が作成可能となりました。
令和元年度が研究計画最終年度にあたる科研費（基金分）の研究課題のうち、研究計画変更等に伴い補助事業期間の延長を希望する場合に、１年度に限り事業期間の延長が認められる制度です。
該当の研究代表者は、JSPS科研費電子申請システムにログインし様式 F-14を作成・提出してください。
機関承認に必要な確認作業は研究開発支援室で行います。JSPSへF-14提出完了後お知らせください。
【提出締切】　2020年 2月14日（金）15：00
※　info@musesにも詳細を載せています

2018年度科研費収支決算状況について、本年８～９月のうち３日間の日程で会計監査人（公認会計士３名）による監査を受けました。
対象となったのは、本学が収支管理を行った課題数全体の10％相当（14課題）で、国のルールにより実施が義務付けられており、会計監査人が選定を行います。
支出の目的適合性・支出計画整合性を検討した結果、いずれも問題なく適正に処理されているとの講評をいただきました。

2019年度も終盤に差し掛かってまいりましたので、科研費執行者におかれましては、
今一度、科研費の執行状況を確認の上、早期全額執行にご協力ください。

　2020年１月22日時点で100万円以上の未使用金がある場合、または執行率50%未満の場合には
「今後の執行計画」を提出いただくことになります。
　執行に伴う疑問などがございましたら、研究開発支援課までご連絡くださいますようお願いいたします。
※　ＭＵＳＥＳ＞科研費管理＞科研費執行状況参照（個人）ページご参照ください

文部科学省より研究機関に所属する全ての研究者に対して研究倫理教育を受講するよう依頼がありました。
下記のとおり「eAPRIN」の受講をお願いします。

【対象者】専任・嘱託の教育職員
【プログラム】eAPRIN 武庫川女子大学基本コース 8単元
ホームページ「コンプライアンス（研究倫理）教育プログラム」よりログインしてください。
【受講期日】2019年12月20日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

利益相反マネジメント対象となる研究者は、自己申告書の提出をお願いします。
申告書の提出対象に該当するか確認のうえご作成ください。

　①「利益相反自己申告書対象者チェックシート」を確認。
　②・1つでも該当する場合→提出の必要あり
　　・まったく該当しない場合→提出の必要なし
　＜対象者＞
　大学・短大に所属する専任・嘱託の教育職員全員。
　
チェックシートおよび申告書様式はホームページの「コンプライアンス」よりダウンロードしてください。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

下記のとおり、科研費の獲得に向けたセミナーを開催します。M.I.C.を持参してください。
　
①2019年7月25日(木)13:30～
②2019年7月30日(火)10:30～　　　　＠中央キャンパス L2－35（両日とも）
　※両日とも同内容ですので、どちらか都合の良い日時にご参加ください

下記のとおり、科研費「使用ルール説明会」を開催します。出欠確認をしますのでM.I.C.を持参してください。
　
・2019年6月13日(木)16:40～ ＠中央キャンパス L2－32

本制度は、学内研究の高度化・活性化を図るために2018年度に新設されたものですが、
今年度は研究業績を強化することを重点支援するために、本助成金を大幅に増額することとなりました。

より使い勝手の良いサイトを目指し、デザインや情報の配置、構成などを一新し、より分かりやすくお伝えして参ります。
今後も、さらに利用しやすいホームページを目指して参りますので、よろしくお願い申し上げます。